なぜ売れるサイトはECアプリを開発するのか？メリットと成功事例を紹介

近年ECサイトでは、自社アプリを開発して集客や売上を伸ばしているサイトが増えています。

背景には、スマホ需要の増加やユーザーの利便性向上、O2O戦略との相性の良さなどが挙げられます。今後もスマホを起点としたマーケティング戦略は活発化することが予想され、EC事業者としてもその動向を注視しておく必要があります。

そこで今回は、ECサイトがアプリを導入するメリットや、実際に導入した成功事例についてご紹介します。

ECでのアプリ導入がもたらす4つのメリット

大手ECサイトを中心に、自社アプリを開発しマーケティングに活用するケースが増えています。

アプリの導入は、サイトの売上や集客を後押しするだけでなく、自社の販促戦略にさまざまな選択肢を増やすことができるメリットもあります。

では、具体的にアプリを導入することで得られるメリットについて見ていきましょう。

メリット1．ユーザーの利便性が向上する

1つ目は、ユーザーの利便性が向上するということ。

アプリをスマートフォンに一度ダウンロードすれば、画面からすぐにサイトにアクセスすることができます。わざわざブラウザからサービスを検索する手間がなくなり、いつでも手軽にサービスへアクセスできます。

また、アプリには会員情報や決済方法がすでに共有されているため、商品を購入する際の入力作業をスキップすることができます。これは、ユーザーの利便性向上はもちろん、コンバージョン率を高めることに繋がり、売上アップが期待できるでしょう。

メリット2．リピート顧客の獲得やブランディングに繋がる

2つ目は、リピート顧客の獲得やブランディングに繋がるということ。

ユーザーにとって利便性の高いサービスを提供できれば、再購入を促すことが期待できます。これはリピート顧客の獲得には効果が高く、LTVの向上に繋げることができるでしょう。

また、アプリを導入することでブランドとの接触機会が増えれば、ブランドへの親近感や信頼感を育むことができます。アプリ内からさまざまなコンテンツを発信すれば、ユーザーのファン化促進やブランドの世界観訴求など、ブランディングに活用することができるでしょう。

メリット3．O2OやSNS連携などさまざまな販促手法と相性が良い

3つ目は、O2OやSNS連携をはじめとしたさまざまな販促手法と相性が良いということ。

ECアプリの活用法は、商品を購入するだけではありません。例えば、実店舗を運営しているブランドなら、ポイント機能やGPSによる店舗検索機能を利用することで、O2O戦略を加速することができます。

また、アプリ内でのSNS連携による情報発信や、プッシュ通知によるキャンペーンやメッセージの送信など、販促戦略の幅を広げることができます。

メリット4．ワンタップで「指名検索」できる

4つ目は、ワンタップで「指名検索」できるということ。

指名検索とは、検索サイトでブランドやサービスの固有名詞を入力して検索を行うことです。指名検索が多いブランドは、それだけ認知度が高く、サービスを利用するユーザーも多いということになります。

また、他社ブランドではなく自社を検索するということは、購入へのモチベーションが高いユーザーであると考えられるでしょう。

自社アプリの導入は、ブラウザを経由することなく直接サービスをアクセスできるとご紹介しました。つまり検索サイトに例えれば、ワンタップで指名検索を獲得できるということ。

加えて、人間心理として新しいサービスよりも、使い慣れたサービスや見慣れたサービスを選ぶ傾向があります。一度でもアプリから商品を購入した経験があれば、他サービスではなく、すぐに購入できる既存アプリを利用してくれる可能性が高くなるでしょう。

これは集客や売上を高める意味ではとても大きなアドバンテージで、アプリを導入することのメリットといえます。

メリット5．スマホユーザーの割合が圧倒的に増えている

最後に、スマホユーザーの割合が圧倒的増えている点も、アプリを導入するメリットに挙げられます。

総務省が発表した情報通信白書によると、2019年の世帯当たりのスマートフォン保有率は83.4％と、2010年の統計開始依頼はじめて8割を超えました。2010年の保有率9.7％と比較すると、約10年でスマホユーザーが爆発的に増えたことが分かります。

また、PCを保有する割合は2019年が69.1％。2010年は83.4％だったことから、PCからスマホへの移行が進んでいることも見て取れます。

スマホでの利用が基本となるアプリの導入は、ユーザー数の動向からもメリットが大きいことが分かるのではないでしょうか。

ECでアプリを導入した成功事例

ここからは、ECサイトでアプリを導入した成功事例をご紹介します。

1．ユニクロ

アパレル大手のユニクロは、多くの実店舗を持つ強みを活かしたアプリの活用で成功を収めています。

実店舗の在庫チェックや、アプリ購入→実店舗受け取り、ユニクロで利用できるオンライン決済「UNIQLO Pay」など、アプリを使ったO2OやOMO戦略を次々と導入しています。

また、コロナ禍での巣ごもり消費の拡大がトレンドになると、アプリ会員特別限定価格をスタートするなど、スピーディーな対応で売上アップに成功しました。

2．ZOZO

ファッションECの大手ZOZOでも、積極的なアプリ運用で業績を伸ばしてきました。

アイテムやブランドのお気に入り登録や、プッシュ通知でセール情報を配信。また、商品の検索機能が非常に充実しており、サイズや着丈、肩幅、身幅といった項目だけでなく、セール商品、ブランド、性別、カラー、価格帯など、細かな項目で検索を行うことで、欲しい商品にスムーズに辿り着ける機能が用意されています。

2021年3月はアプリの大幅リニューアルを実施し、機能性や利便性がさらに向上しました。

今後は、出店テナントの販売員がライブコマースやチャット接客のできる新アプリ「FAANs（ファーンズ）」のローンチも準備されており、さらなる需要拡大が期待されています。

3．ニトリ

ライフスタイル商品を幅広く取り扱うニトリでは、アプリを積極的に活用することで大幅な売上アップに成功しています。

アプリ会員限定で商品購入時にポイントを付与するサービスや、店内商品の位置情報を表示する機能、画像検索により類似したニトリの商品を表示する機能など、オンライン・オフラインで併用できるアプリの運用が特徴といえます。

2021年5月には、新機能として「コーディネートページ」をリリース。表示された画像から好みのコーディネートを選ぶと、使用されている商品が表示される仕組みです。

アプリのユーザー数はコロナ禍の影響もあり1,000万件を突破するなど、注目すべき成功事例の1つとなっています。

まとめ│手軽にECアプリを開発できるサービスも人気

今回は、ECサイトでアプリを導入するメリットや成功事例についてご紹介しました。

スマートフォンの普及にあわせて、アプリを利用するユーザー数は増加傾向にあります。ユーザーにとっての利便性の向上はもちろん、オンライン・オフラインを問わずさまざまな販促戦略に活用できる点や、ブランディングへの活用など事業者にとってもさまざまなメリットがあります。

こうしたニーズの増加を受けて、自社アプリを手軽に開発できる「Yappli（ヤプリ）」や「クロスポイント」といったサービスも人気を集めています。

ECアプリの導入を検討する際は、こうしたアプリ開発サービスの活用も視野に、検討を進めてみましょう。