ソーシャルギフトとは？ECでの利用が広がる背景と導入方法
2023.07.26
ECが社会インフラとしてすっかり定着した現代ですが、ギフト（贈り物）を届ける際もECを利用する頻度が増えています。そんな中で近年注目を集めているのが、ソーシャルギフトです。
今回はソーシャルギフトの概要や利用が広がる背景、事業者が導入する方法について解説します。
目次
ソーシャルギフトとは？
ソーシャルギフトとは、LINEやSNSなどの連絡手段を使って簡単にギフトを贈るサービスのことです。
最大の特徴は相手の住所を知らなくても、ギフトを贈れること。仕組みは次のようになっています。
ソーシャルギフトの仕組み
- 贈り側がECサイトで商品を選択
- ECサイトで決済を完了
- 決済後に表示される受取専用URLを相手に送付
- 受取側は専用URLに住所など必要項目を入力
- 入力した住所に商品が郵送される
まず、ギフトを贈る側がECサイトで贈りたい商品を選択します。決済処理を完了後、表示される「受取専用URL」をメールやSNSを使って相手側に送信します。ギフトの受取側は専用URLに住所や必要事項を入力。その住所に対してショップからギフトが届く仕組みです。
この方法ならわざわざ相手に住所を聞く手間がスキップでき、手軽にギフトを贈れます。受取側も事前に在宅時間を設定できるため、再配達のような面倒な手間を省けストレスのないやり取りが可能となります。
なぜソーシャルギフトの利用が広がるのか？
ソーシャルギフトの利用が広がる背景は大きく2つです。
1つはLINEやSNSを使ったコミュニケーションの増加です。
かつては年賀状やお中元、お歳暮といったやり取りが一般的で、仕事やプライベートを問わず住所や電話番号を教え合うのが一般的でした。しかし近年はLINEやSNSのDMを使ってメッセージをやり取りする機会が多く、住所や電話番号を聞く頻度は激減しています。そのため、ギフトを贈る際もこうしたツールを利用したサービスへの需要が高まっています。
もう1つは、セキュリティや個人情報への意識の高まりです。
スマホをはじめデジタルツールが普及した現代では、セキュリティの管理や個人情報への意識が高まっています。たとえば、ひと昔前では社員の住所録や個人情報を共有するのが一般的でした。しかし、これだけデジタルツールが発達した現代では、こうした情報は秘匿性が高く、プライバシー保護の観点からも簡単に公開されないのが常識となってきました。
こうした傾向が強まると、ギフトを贈りたいからと相手の住所を聞くのもはばかられるようになります。とはいえ、きちんと節目で挨拶やお祝いを贈りたい人にとっては、悩ましい問題でした。そうした需要に“刺さった”のがソーシャルギフトです。相手の住所や個人情報を聞く必要がなく、互いに気を遣わずにギフトのやり取りができます。
ECでのソーシャルギフトを活用するメリット
2022年7月に大手SNSサービス・LINEが発表したデータによると、LINEのソーシャルギフトサービス「LINEギフト」の累計ユーザー数は2,500万人を突破（2022年6月現在）。昨年同期比でユーザー数が1,000万人増加し、急激なソーシャルギフト需要が見て取れます。
ではECでソーシャルギフトを導入する具体的なメリットはどこにあるのでしょうか。
潜在顧客の掘り起こしやユーザーの利便性アップに効果的
ソーシャルギフトをECが導入するメリットとして、潜在顧客の掘り起こしが挙げられます。
ECはネット上でだれでも店舗をオープンでき、時間や場所を選ばない点が強みです。その一方で実店舗のように「偶然立ち寄ってみた」といった偶発的な要素が少ないのがネックといえます。そのため、「その商品やブランドが欲しい」というユーザーの来店がメインで、商品やブランドに興味がないユーザーの来店は極端に限られます。
その点ソーシャルギフトをはじめとしたギフトECは、商品の対象がユーザー本人ではなくギフトを贈る相手側にあります。つまり、これまで商品やブランドに興味がなかった潜在顧客の掘り起こしが期待できる訳です。
また、ソーシャルギフトの機能が導入されれば、既存のユーザーにとっても利便性が高まります。より手軽に商品のやり取りが可能となり、購入単価や頻度の増加が期待できます。
ソーシャルギフトを導入する3つの方法
最後にソーシャルギフトを自社ECに導入する際の方法を3つご紹介します。
1．フルスクラッチで自社開発する
1つ目はフルスクラッチで自社開発する方法です。
ECカートがカスタマイズに対応しているなら、自社で新たにソーシャルギフトの機能を開発できます。しかしこれはかなり高度なノウハウが求められ、自社に専門のエンジニアが在籍している、ある程度の開発予算を確保できる事業者向けといえます。もちろん、アウトソーシングで開発を依頼する方法もありますが、この場合も開発費がかなり高額となるでしょう。
一方で、自社開発となれば独自機能や外部サービスで発生する手数料を抑えることが可能です。本格的にソーシャルギフトの販売を軸に据えるなら、選択肢として検討の余地があります。
2．ソーシャルギフトを提供するプラットフォームと連携する
2つ目はソーシャルギフトを提供するプラットフォームと連携する方法です。
既存のソーシャルギフトサービスと連携しているECカートであれば、自社開発に比べ比較的手軽に機能を追加できます。手数料の発生はネックですが、自社ECにサービスを導入できる点やユーザーの利便性向上を考えるならメリットが大きいといえます。
中小規模のEC事業者ならもっとも現実的な導入方法となるでしょう。
3．ソーシャルギフトサービスに登録する
3つ目は、運営されているソーシャルギフトサービスに登録する方法です。
たとえばLINEが提供する「LINEギフト」にはさまざまな店舗やブランドが商品を登録しています。ECモールのようなイメージで、自社ECから直接の流入とはならないものの、集客や売上効果は高いといえます。
もちろん各サービスごとに販売手数料は発生しますが、まずは気軽にソーシャルギフトサービスを導入してみたいといった事業者にはおすすめです。
まとめ
今回はECでの利用が広がるソーシャルギフトについてご紹介しました。
ソーシャルギフトはLINEやSNSといったサービスを利用して、相手の住所を知らなくてもギフトを贈れるサービスです。贈る側はソーシャルギフトサービスを提供しているECで商品を購入。その際に表示される「受取専用URL」を相手に送信します。
受取側はこのURLにアクセスして住所や必要事項を入力し、ギフトを受け取る仕組みです。
年々デジタルツールの普及やプライバシー意識の高まりにより気軽に住所を共有する文化が敬遠されています。しかしソーシャルギフトであれば、プライバシーを確保しつつギフトを贈り合う関係性が維持でき、利便性も高いサービスです。
EC事業者にとってはユーザーの利便性向上だけでなく、これまで自社商品やブランドに興味がなかった潜在顧客の掘り起こしが可能となります。こうしたユーザーが毎回自社ECでギフトを購入すれば、集客や売上に大きく貢献してくれるはずです。