無料で出店できる!モール型EC「Yahoo!ショッピング」のサービス内容とは?

EcWork編集部

日本の3大ECモールの一角「Yahoo!ショッピング」。

Yahoo!JAPANの運営するモール型ECサイトとして、抜群の知名度をほこり、多くの通販ユーザーがサービスを利用しています。

今回は、Yahoo!ショッピングの概要やサービスの特徴、利用料金などについて詳しくご紹介。Yahoo!ショッピングの全貌をチェックしていきましょう。

Yahoo!ショッピングとは?

「Yahoo!ショッピング」は、Yahoo!JAPANが運営するモール型のネットショップ構築サービスです。モール内に出店している店舗数は51万店、商品点数は2.7億点を数えるなど、国内でも有数の巨大モール型サービスとして知られています。

月間のサイト訪問者数(アクティブユーザー数)も4,158万人に達するなど、国民的な知名度をほこるサービスと呼べるでしょう。

サービスの開始は1999年。2013年には「eコマース革命のキャッチフレーズのもと、出店にかかる固定費用をすべて無料にするなど、業界に新しい風を送り込む革新的な取り組みを続けています。

※データはすべてYahoo!ショッピングの公式サイトを参照

ソフトバンクグループという強み

運営をおこなうYahoo!JAPANは、言わずと知れたソフトバンクグループ。その強みを生かして、Yahoo!ショッピングでもソフトバンクユーザーへのキャンペーンや、Tポイント会員の取り込みなど、グループ企業ならではのメリットをフルに活用しています。

最近では、キャッシュレスサービスの「PayPay」が注目を集めていますが、Yahoo!ショッピングでも、もちろんPayPayによる決済に対応。今後もグループならではの強みを存分に生かした戦略が見られそうです。

また、2019年9月には大手ファッションECサイトの「ZOZOTOWN」の買収を発表。これはEC部門の強化を図る一環で、楽天・Amazonを追いかける体制を着々と整えています。

Yahoo!ショッピングのサービス3つの特徴

ここからは、Yahoo!ショッピングのサービスの特徴について見ていきましょう。サービスには大きく3つの特徴が挙げられます。

1.出店料が無料で利用できる

1つ目の特徴は、出店料が無料で利用できるということ。

Yahoo!ショッピングでは2013年に「eコマース革命」の名のもと、ネットショッピングを構築する際の固定費用をすべて無料化しました。

具体的には、初期費用・月額システム利用料・売上ロイヤルティの3つの項目が無料となり、事業者はネットショッピングを構築する際のコストを大きく抑制することができます。

国内のモール型サービスのライバルとも呼べるAmazonと楽天では、上記の3項目のうち、いずれかが有料となっていることから、無料化がYahoo!ショッピングにとって大きな強みとなることが分かるでしょう。

2.Yahoo!からの流入など集客面に強い

モール型サービスのメリットと言えば、高い知名度を生かした集客力です。

Yahoo!ショッピングでもこのポイントはしっかりカバーされており、事業者はモールの知名度を生かして効率的に集客を行うことができます。

中でも強みとなるのは、Yahoo!のサイトからの流入が期待できること。Yahoo!のトップページでは、Yahoo!ショッピングへの導線やバナーが多く掲載されており、ユーザーがモール内でアクセスする可能性が高くなっています。

また、Yahoo!の検索画面にもYahoo!ショッピングの広告が頻繁に掲載されており、モチベーションの高いユ―ザーの獲得にも力を発揮してくれるでしょう。

3.Tポイントと連携できる

ネットショッピングを利用する際、ユーザーがお店選びの条件として重視するのが「ポイントサービス」です。

Yahoo!ショッピングでは、ソフトバンクグループが提供するTポイントとの連携が可能。商品を購入する際にポイントでの還元を受けられることから、Tポイントユーザーの獲得が期待できるでしょう。

Tポイントは利用できる店舗数も多く、ユーザー数は6,961万人(2019年8月現在)を数えます。日本の人口のほぼ2分の1がサービスを利用している計算になり、事業者からすれば集客増に繋がる大きなメリットと呼べるでしょう。

Yahoo!ショッピングの利用料金は?

次に、Yahoo!ショッピングを利用する際の料金について見ていきましょう。導入コストが無料に設定されているYahoo!ショッピングですが、その他の項目ではいくつか利用料金が発生してきます。

利用料金はインセンティブで発生する

初期費用無料
月額システム利用料無料
売上ロイヤリティ無料
ストアポイント原資負担1%~15%
キャンペーン原資負担1.5%
アフィリエイトパートナー報酬原資1%~50%
アフィリエイト手数料アフィリエイトパートナー報酬原資の30%

上記は、Yahoo!ショッピングの利用料金を一覧にしたものです。これを見ると、先ほどご紹介した初期費用・月額システム利用料・売上ロイヤルティの項目は無料であることが分かります。

利用料金が発生するのは、ユーザーが商品を購入した際の「インセンティブ」の部分。これは、

  • ストアポイント原資負担
  • キャンペーン原資負担
  • アフィリエイトパートナー報酬原資
  • アフィリエイト手数料

の4つの項目が該当します。

ストアポイント原資やキャンペーン原資は、モール内で商品を購入したユーザーに還元される、ポイントを負担するための料金です。アフィリエイトパートナー報酬原資とアフィリエイト手数料は、アフィリエイター向けに発生する料金を負担するために設定されています。

必ず支払うことになるのが、ストアポイント原資(売上の1%~)とキャンペーン原資(売上の1.5%~)。この2項目の合計となる売上の2.5%(1%+1.5%)が最低利用料金と言えるでしょう。

毎月の月商にあわせて利用料金が変動する

上記のインセンティブにはそれぞれパーセンテージが設定されているため、自社サイトの月商にあわせて利用料金が変動することになります。

またパーセンテージに関しては最低値が設定されていることに加え、任意で割合を増加させることもできます。例えば、ストアポイント負担は最低1%、最高で15%の間で設定することが可能です。

これはポイントの還元率が高いと、集客や売上に繋がりやすいためで、事業者側の采配が反映されやすい仕組みと言えるでしょう。

アフィリエイター報酬も報酬額が高ければ、それだけ掲載するアフィリエイターも多くなることから、宣伝効果が高まります。

10,800円(税込み)の商品が売れたら?

さて、実際に商品が売れた場合を例に挙げてみましょう。Yahoo!ショッピングの公式サイトでは、10,800円(税込み)の商品が売れた場合を例に下記のような図を紹介しています。

Yahoo!ショッピングの利用料金の一例

これを見ると、ストアポイント(1%)とキャンペーン原資(1.5%)に加え、アフィリエイト報酬を1%に設定した場合、手数料は400円発生する計算となります。

また、この料金に加えて、各種決済サービスの手数料が別途かかってくる点は覚えておきましょう。

Yahoo!ショッピングの参考事例をご紹介

次に、Yahoo!ショッピングを実際に利用して構築されたネットショップの参考事例を見ていくことにしましょう。

事例1.くまもと風土

くまもと風土

「くまもと風土(ふーど)」は、熊本産の果物や野菜を取り扱うECサイトです。リアルタイムで地産の商品を提供できるネットショッピングの強みを生かして、オープンからわずか4ヶ月で500万円の売上を突破しました。

同サイトでは、他のカートサービスと比較をおこない、初期費用が無料となるYahoo!ショッピング選択。ユーザーとの密なやり取りをできるメルマガ機能が無料で使える点も、同サービスを選んだ決め手の1つです。

サイトデザインは背景に趣ある手書きのイラスト採用して、商品欄は新聞の折り込みチラシのようなイメージで分かりやすさを強調。セール製品を順次入れ替えるなどして、コンバージョンに繋がりやすい取り組みがなされています。

>くまもと風土の公式サイトはこちら

事例2.DIYツール ドットコム

DIYツールドットコム

80万点のDIY商品を取り扱う「DIYツール ドットコム」も、Yahoo!ショッピングを利用したECサイトの1つです。

DIYに特化したサイトを構築しており、商品カテゴリやメーカー名などから手軽に検索を行えるなど、利便性の高いサイトに仕上がっています。

同サイトがECに本格的に乗り出したきっかけは、Yahoo!ショッピングの「eコマース革命」。出店に掛かる導入コストを無料にするという革新的なアプローチに、ネットショッピング業界の躍進を予想したと言います。

DIYツール ドットコムは、ポイントサービスなどに積極的に取り組むことで、ユーザーからの評価や信頼を獲得。一躍Yahoo!ショッピングの人気サイトへと成長しました。

>DIYツールドットコムの公式サイトはこちら

まとめ

今回は、モール型のECサイト構築サービス「Yahoo!ショッピング」のサービスについてご紹介しました。

Yahoo!ショッピングは店舗数は51万店、商品点数は2.7億点を数える国内3大モールの1つで、ソフトバンクグループならではの強みを生かした集客力とサービスの充実度が魅力となっています。

とくに2013年から導入した初期費用無料のアプローチは事業者からの反響も大きく、同サービスの大きな転換点となりました。また、グループ会社が運営するTポイントとの連携や、人気のキャッシュレスサービスPayPayでの決済対応など、今後も新たな展開が期待されるところです。