価格.comとは?EC事業者が活用するメリットや掲載方法をご紹介

EcWork編集部

価格.comは、ECサイトで販売されている商品価格を、サイト別に比較することができる比較メディアです。

一般的には、購入するユーザーが利用する媒体というイメージが強いですが、実はECサイトを運営する事業者にとって集客効果の高い媒体として知られています。

そこで今回は、価格.comをEC事業者が利用するメリットや、商品情報の掲載方法について解説します。

価格.comとは?

価格.comとは、株式会社カカクコムが運営しているEC向けの価格比較メディアです。サイトには通販サイトで販売される幅広いジャンルの商品が掲載されており、取り扱うショップごとに一目で価格を比較することができます。

価格.comの公式サイトはこちら

ユーザーからすれば、ネットショッピングを利用する際にどのサイトで購入すれば良いのか判断する貴重な材料となる上、市場価格の相場を把握する情報収集ツールとしての役割も担っています。

ネットショッピングをする際は、まず価格.comで検索するというユーザーも多く、サイトの規模・知名度ともに国内最大級の価格比較メディアと呼べるでしょう。

価格.comをEC事業者が利用するメリット

一般的には、商品を購入するユーザーが利用するイメージが強い価格.comですが、EC事業者にとっても魅力的な販促ツールとして注目集めています。

では具体的に価格.comを事業者が利用するメリットについて見ていきましょう。

メリット1.集客効果が高い

1つ目のメリットは、集客効果が高いということ。

価格.comに掲載される価格情報は、ECサイトの事業者が商品登録をおこなうことで表示されます。つまり、価格.comは事業者にとって広告宣伝ツールという役割も担っているということ。

価格.comには月間で6,200万人のユーザーが訪れ商品価格を比較していますが、これだけのユーザーがサイトを訪れてくれるなら、必然的に商品情報を掲載したサイトへの集客効果も高まります。

事業者からすれば、手軽に露出効果の高いスポットに広告を掲載することと同じ意味を持つため、マーケティング面から実に魅力的なサイトと呼べるでしょう。

メリット2.購買意欲が高いユーザーを獲得できる

2つ目のメリットは、購買意欲の高いユーザーを獲得できるということ。

ユーザーにとって価格.comの最大の目玉は、商品価格を一覧で比較できる点です。価格情報を求めているユーザーは、すでに商品を購入したいというモチベーションが高いことが予想できます。

つまり、価格.comでは購買意欲の高いユーザーを獲得できるという訳です。これはEC事業者にとってはコンバージョンに繋がりやすく、売上に直結しやすいと言えます。

kakakucom payment

また、価格.comではサービス内のIDを利用した「価格.com決済」が利用可能。サービスに一度IDを登録しておけば、わざわざ購入者情報を入力する手間を省いて、ダイレクトに商品を購入することができます。

一般的なWeb広告などでは、広告をクリック後にLP(ランディングページ)が表示され、個別のショップごとに手続きが必要ですが、これはカゴ落ちのリスクが高くなってしまいます。その点、手続きを簡略化してダイレクトに購入できる価格.com決済なら、スムーズな購入を実現でき、コンバージョン率のアップに繋がるでしょう。

メリット3.費用対効果が高い

3つ目は、費用対効果が高いということ。

価格.comでは、次の2種類の料金形態を採用しています。

  • クリック課金制
  • 成果報酬制

1つはクリック課金制で、自社サイトの商品がクリックされた数に応じて料金が発生するシステム。もう1つは成果報酬制で、商品が購入された際に、売上の一部を支払うというシステムです。

商品情報を掲載する初期費用は必要なく、サイトへの集客や売上に繋がるアクションにのみ料金が発生します。これは事業者からすれば費用対効果が高いシステムと呼べ、広告費を抑えつつ売上を高めたい場合には最適な料金形態と呼べるでしょう。

メリット4.リアルタイムで情報を更新できる

4つ目は、リアルタイムで情報を更新できるということ。

価格.comに登録すると、店舗ごとに専用管理ツールが提供されます。事業者はこの管理ツールを利用してリアルタイムで情報を更新することが可能。

例えば、期間限定のセールやキャンペーンを開催する場合でも、管理ツールで商品価格を変更するだけですぐさま情報が反映されるため、商機を逃さないスピーディーなマーケティングが可能となります。

情報掲載後も管理ツールを通して自社で運用を行うことができる点は、大きなメリットの1つでしょう。

メリット5.口コミ情報が掲載される

5つ目のメリットは、口コミ情報が掲載されるということ。

ECサイトでは商品やブランドの信頼度を知る指標として、口コミやレビューが重要視されています。価格.comでも商品を購入したユーザーのレビューや評価が表示される仕組みになっており、ユーザーに信頼度や安心感を提供しやすい環境が整っています。

自社サイトのみでは口コミ情報が集まりにくい場合などでも、この仕組みは効果を発揮しやすいと言えるでしょう。

価格.comをEC事業者が利用するデメリットは?

さて、価格.comをEC事業者が利用するメリットをご紹介してきましたが、デメリットはどんな点が挙げられるのでしょうか?

デメリット1.価格競争に陥りやすい

もっとも懸念すべきは、価格競争に陥りやすいということでしょう。

価格.comでは商品の最安値がすぐに検索できる仕組みとなっています。つまり、価格が安ければそれだけユーザーの目に留まりやすいということ。価格競争となると、物量作戦を展開できる大手企業が有利となり、小中規模の企業にはハンディキャップとなってしまいます。

デメリット2.サイトの差別化やブランディングが難しい

2つ目は、サイトのブランディングや差別化が難しいということ。

価格.comでは、ユーザーが一目で商品価格を比較しやすいように、統一したフォーマットで掲載を行っています。

必然的に他社サイトとの差別化やブランディングを推し進めることが難しく、デメリット1で述べた価格競争がメインとなってしまいます。サイトの認知度やブランド力を高めるなら、別の施策と並行して取り組む必要があるでしょう。

価格.comへの掲載方法を解説

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では、実際に価格.comへ商品情報を掲載する方法について見ていきましょう。

価格.comに商品情報掲載するには、次の条件が必須となります。

  • ECサイトを運営していること
  • コンタクトレンズ・DVD・ブルーレイソフトカテゴリ等は、ASP(アフィリエイトサービスプロバイダ)会社と提携していること

1.価格.comにメール等で問い合わせる

まずは、価格.comにメールやお問い合わせフォームを通じて、商品情報を掲載したい旨を連絡しましょう。

連絡後、価格.comから一次審査のためのエントリーシートが送られてきます。

掲載の問い合わせはこちら

2.エントリーシートを記入する

次に、送られてきたエントリーシートに必要事項を記入しましょう。エントリーシートでは、「掲載希望の店舗基本情報」と「運営事業者様の基本情報」を確認します。

事前に次の項目をチェックして、準備しおくと良いでしょう。

  • 販売業者名
  • 代表者名または責任者名
  • 住所
  • TEL(携帯電話不可)
  • FAX
  • e-mail(フリーアドレス不可)
  • 商品代金以外の必要料金
  • 注文方法
  • 注文有効期限
  • 返品の可否
  • 支払方法(代金引換決済を必須項目と致します)
  • 送料、手数料(代金引換手数料など)の具体的金額

エントリーシート必要事項を記入したら、価格.comへ送信し一次審査を待ちます。

3.一次審査後の書類が郵送される

エントリーシートでの一次審査を通過すると、価格.comから二次審査用の書類が郵送されます。

書類では、「ご利用規約」や「規約同意書」等が送付され、捺印が必要となります。また、次の公的書類も必要となるため、事前に用意しておきましょう。

  • 履歴事項全部証明(登記簿謄本)
  • 印鑑証明
  • 会社案内(製本物が無い場合は相談)

自社サイトで、コンタクトレンズ・医薬品・中古品・酒を取り扱っている場合は、下記の書類も必要となります。

  • 【コンタクトレンズ】高度管理医用機器等販売許可書
  • 【医薬品1~3類】薬剤師免許、医薬品販売業許可証
  • 【医薬品 2、3類】薬剤師免許または登録販売者情報、医薬品販売業許可証
  • 【中古】古物商許可証
  • 【酒】酒類販売業免許証

規約同意書等への捺印と、各種書類が揃ったらすべてを同封して価格.comに返送しましょう。この内容を元に、二次審査が行われます。

4.二次審査通過後にIDとパスワードが発行される

二次審査が無事に完了すると、商品情報の掲載が可能となります。

管理ツールにログインするために必要なIDとパスワードが発行され、事業者向けに郵送されます。これで店舗情報や価格情報を掲載することができるようになるので、管理ツールを利用して登録を行いましょう。

まとめ

今回は、EC向けの価格比較メディア「価格.com」についてご紹介しました。

価格.comはサイトの利用者数が多く、自社の商品情報を掲載することで高い集客効果を得られます。また、ユーザーの購買意欲も高い傾向にあるため、EC事業者にとっては魅力的な集客ツールとして活用できるでしょう。ECでの集客・売上拡大を目指すなら、ぜひ掲載を検討したいツールの1つです。

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