楽天Pay(ペイ)とは?自社ECに導入すべき5つのメリット

EcWork編集部

ECサイトのオンライン決済の中でも、ユーザーニーズの高い手法がID決済です。

すでに登録してあるプラットフォームのIDを利用して決済を行うことができるため、入力の手間が省けるだけでなく、安心してサービスを利用することができます。

そんなID決済の中でも抜群の知名度と人気をほこるのが、楽天Pay(ペイ)です。そこで今回はユーザー人気の高い楽天ペイを自社ECに導入すべきメリットについて解説します。

サービスの導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

楽天Pay(ペイ)とは?

楽天ペイ

楽天ペイとは、楽天株式会社が提供しているオンライン向けのID決済サービスです。

ユーザーは楽天会員に登録しておけば、登録済みの会員IDを利用してECサイトでのショッピングが可能。楽天IDとパスワードの入力だけで登録済みの情報が反映されるため、手間のかかる個人情報やクレジットカード情報の入力をスキップして手軽に決済を完了できます。

また、人気の高い楽天ポイントの利用や獲得を行える点も、ユーザーメリットの高い点でしょう。

楽天経済圏のユーザーを自社ECに引き込める

2019年11月に行われた楽天の決算報告によると、楽天の会員IDの保有者数は1億人を突破。この数字は言い換えれば、1億人以上のユーザーが楽天ペイによる決済を利用できるということになります。

これは顧客獲得を目指すEC事業者にとっては実に魅力的な数字で、いわゆる「楽天経済圏(楽天のサービスで構築される経済圏のこと)」のユーザーを自社ECに引き込めるということになります。

ECサイトの運営において集客、とくに新規顧客の獲得はもっともハードルの高いポイントですが、楽天ペイの導入はこの課題を解決しサイトの売上アップに大きく貢献してくれる一手となるでしょう。

楽天ペイを自社ECに導入する5つのメリット

ここからは、楽天ペイを自社ECに導入するメリットについて、深掘りしていきます。

楽天ペイを導入するメリットには、大きく5つのポイントが挙げられます。

メリット1.新規顧客の獲得に繋がる

1つ目のメリットは、新規顧客の獲得に繋がるということ。

すでに触れたように、楽天ペイを導入するということは、楽天経済圏のユーザーを自社ECに引き込む効果が期待できます。新規顧客の獲得において大きなアドバンテージを持つことができ、自社ECの売上アップに大きく貢献してます。

また、楽天ペイを導入すると、楽天を通じてのメルマガの発行やクーポン利用といった各種マーケティング施策を導入することが可能です。楽天というネームバリューの高い媒体を利用した施策を投入することで、より集客力を高めることができるでしょう。

メリット2.コンバージョン率を改善できる

2つ目のポイントはコンバージョン率を改善できるということ。

ECサイトの運営において大きな課題となっているのが「カゴ落ち」です。一度買い物カゴに商品を入れたものの、コンバージョンに至らずに離脱してしまう状況のことですが、その原因の1つとして決済手段は大きく関係しています。

ユーザーは自分が普段利用する決済手段がない場合、他のECサイトに離脱するということはよく知られています。また、入力項目が多く、決済までのページ数が増えるごとに離脱率も高まる傾向にあります。結果として、こうしたストレスや利便性の低さがカゴ落ちに繋がる訳です。

楽天ペイは、すでに登録してあるID情報を利用して、IDとパスワードの入力だけで決済を行うことが可能。これはユーザーにとって利便性が高く、カゴ落ちを回避するにはうってつけです。カゴ落ちを回避できれば、コンバージョン率を高めることができ、自社サイトに大きなメリットをもたらしてくれるでしょう。

メリット3.LTVを高めることができる

3つ目のポイントは、LTVを高めることができるということ。

LTVの向上はECサイトを中長期的に安定させる上で欠かせないポイント。そのためにはリピートユーザーの獲得や顧客ロイヤリティ向上が必要です。

楽天ペイを自社ECに導入すれば、決済時に利用できる楽天ポイントの利用や獲得が可能となります。これはリピートユーザーの獲得にはもちろん、利便性向上の面から顧客ロイヤリティを高めるには効果的です。

またサービス導入後は、自社サイトにポイントの保有残高を表示できる「ポイントパーツ」を設置することができるため、購買意欲の促進に繋がるでしょう。

メリット4.チャージバック補償サービスを利用できる

4つ目のメリットは、チャージバック補償サービスを利用できるということ。

チャージバックとは、クレジットカードの不正利用やなりすましにより、ユーザーが利用代金の支払いを行わない場合、クレジットカード会社がその代金の売上を取消仕組みをいいます。

これはユーザーを不正利用の被害から守るための仕組みですが、事業者は代わりにこの利用代金を負担しなければならず、大きな損失を被る可能性があります。

楽天ペイでは、このチャージバックからEC事業者を守るために、チャージバック補償サービスを無料で自動付帯。楽天ペイでの利用代金がクレジットカードの不正利用だと認定された場合、事業者が被った損失金を楽天が補償してくれます。

これは、事業者が安心してサービスを利用する上では大きなメリットといえ、楽天ペイの導入を検討する重要なポイントといえるでしょう。

メリット5.PCIDSSを準拠した万全のセキュリティ体制

5つ目のメリットは、PCIDSSを準拠した万全のセキュリティ体制が整っているということ。

PCIDSSとは、VISA・MasterCard・JCB・American Express・Diners Clubの5大クレジットカードブランドが策定した、グローバルセキュリティ基準のことです。その名の通り、まさに世界基準のセキュリティ基準とされていますが、楽天ペイではこのPCIDSSをしっかり準拠。

オンライン決済という高い安心が求められるサービスにおいて、万全のセキュリティ体制を構築しています。

楽天ペイの利用料金は?

さて、ここまで楽天ペイの概要やEC事業者が導入するメリットについて解説しましたが、実際に利用する際の料金プランはどうなっているのでしょうか。

初期費用や月額料金が無料の従量課金制

楽天ペイは、初期費用と月額料金が無料利用できるサービスとなっています。料金が発生するのは、データ処理を行った際の手数料のみ。つまり、ユーザーが商品を購入するごとに料金が発生する、従量課金制の仕組みです。

デジタルコンテンツ以外デジタルコンテンツ
初期費用0円0円
月額料金0円0円
データ処理手数料受注 5円/1件
確定 5円/1件
取消 5円/1件
受注 5円/1件
確定 0円/1件
取消 5円/1件
サービス利用手数料決済手数料 4.0%
楽天ポイント原資ご負担分 1.0%
決済手数料 1 8.0%~(商材による)
楽天ポイント原資ご負担分 1.0%

手数料は大きく2種類に分類されており、デジタルコンテンツとデジタルコンテンツ以外に分けわれています。デジタルコンテンツは動画配信・音楽配信などのサービスで、それい以外は食品・衣料品などが含まれます。詳しい手数料の割合などは、上記の表を参考にしてください。

楽天ペイの導入事例をご紹介

楽天ペイはこれまで5,000店舗を超える導入実績を数えます。ここでは、実際にサービスを導入した店舗の導入事例をいくつかピックアップしてみましょう。

1.大丸松坂屋オンラインショップ

大丸大阪屋 オンラインショップ

まずご紹介するのは、大手百貨店が大丸松坂屋が展開する「大丸松坂屋オンラインショップ」です。

同サイトでは従来まで、自社が発行するクレジットカードの利用者が多く、新規顧客の獲得に課題を抱えていました。そこで、幅広いユーザー層が利用する楽天ペイの導入に踏み切ると、新規顧客の獲得で大きな成功を収めます。

サービス導入半年後には、楽天ペイを利用した約60%がサイトにとって新規ユーザーとなり、サイト全体の新規顧客比率を大幅に向上させる結果となりました。

2.ナノユニバース

ナノユニバース オンラインショップ

人気アパレルブランドのナノユニバースが運営する「nano・universe ONLINE STORE」も、楽天ペイを導入したECサイトの1つです。

同サイトでは、顧客のユーザビリティ向上を目指して楽天ペイを導入。ID決済のなかでもとくに利用者数の多い楽天のサービスを導入することで、より利便性の高いサービスの提供を目指しました。

サービス導入後はさっそくその成果があらわれ、楽天ペイを利用するユーザーは顧客単価が高いという結果に。また、リピート率も他のID決済ユーザーに比べ高いことから、サイト全体の売上アップに大きく貢献しています。

まとめ

今回は、人気のID決済「楽天ペイ」のサービス概要や、導入時のメリットについて解説しました。

楽天ペイは、いわゆる「楽天経済圏」のユーザーを自社ECに取り込むことができ、利便性向上はもちろん集客面で大きな成果を期待できます。楽天ポイントを利用できる点もユーザーメリットが高く、決済サービスを導入するならぜひ選択肢に加えておきたいサービスです。

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